社員満足を上げ、働きがいのある会社へ「元気な会社をつくるプロジェクト」

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「社員のやる気を引き出すには」 1     モチベーション・マネジメントの必要性

「社員のやる気を引き出すには」 1     モチベーション・マネジメントの必要性

「もっと社員にやる気を出させたい」「進んで社員が動く会社にしたい」、そう願う経営者は少なくありません。事実、社員がやる気をもって働く会社は、会社全体で活気づき、自然と勢いが出てきます。逆に、社員のやる気がない会社ではどうでしょう。「社員の覇気がない」「社員が働く意欲を無くしている」「社員が会社に対して希望をもっていない」といったモチベーション低下の危機は、会社のサービスの質の低下、ひいては会社の付加価値が目減りすることを意味します。社員の仕事への集中力や妥協しない向上心、良いものを産み出そうとする意欲に、直接的に悪影響が出てくるためです。現在、長引く経済の低迷の影響を受け、業績を追求し続ける経営スタイルの企業の中には、社員のモチベーション低下の危機が深刻化しているケースが増えています。

そこで、この悩みを解決する方法の1つ、『モチベーション・マネジメント』を紹介していきましょう。

 

『モチベーション・マネジメント』で元気な会社をつくる

 

言うまでもなく、企業成長にとって最大の資源はそこで働く社員たち、つまり人材です。その視点に立って考えると、社員のモチベーションの低下は、企業活動の根幹を揺るがしかねないと言えます。社員のやる気を高めるステージが提供できない企業は、激しい市場競争からの撤退もしくは後退を余儀なくされるでしょう。

事実、昨今のニュースでは、これまでの業績軸での経営スタイルで、疲弊した社員や組織が要因となり、外資に身を売らざるを得なくなった企業や、技術の信用を失って経営の行き詰まりに陥っている企業が、大きな話題となっています。したがって、これからの企業経営において、社員のやる気を高める施策の『モチベーション・マネジメント』は、非常に重要なテーマといえます。

ところで、“マネジメント”というと、管理や統制といった「上から押し付ける」「上から目線」のイメージが強いのですが、人本経営での『モチベーション・マネジメント』は違います。ここでは、社員が生き生きと働き、積極的に働きたいと感じる、社員の働きがいを持つことができる環境創りを、会社の方針として目指すことを基本とします。

つまり、ひたすら指示通りに働くモーレツ社員や同じ機能を大量に育成する従来のスタイルではなく、顧客が会社に求めている期待以上のサービスを自ら考えて動くことがでいる社員に育成する“これからスタイル”に転換することとなります。これには、社長と社員全員の意識改革が必要で、いかに会社と社員の関係を再構築できるかがポイントとなります。考える社員が多くなると、次第に社風も変わり、元気な会社に変えることができます。

 

『モチベーション・マネジメント』は人材確保にも必要

 

情報技術の高度化、国際競争の激化、消費者ニーズの多様化など、会社を取り巻く環境は変化の一途をたどっています。環境変化の激しさが増していく一方で、商品やサービスのライフサイクルはどんどん短くなっています。この環境の中で会社が生き残っていくためには、新しい商品やサービスを生み出し続けて、競合企業以上の顧客満足を実現しなければなりません。それを実現するには、現場を支える社員のモチベーションを引き出していかなければ、目まぐるしく変わる環境への対応や様々な顧客のニーズに応えることができません。

また、社員のモチベーションを維持できなければ、優秀な社員ほど「今の会社に働く意味や価値を見出せなくなった」と感じ、転職を決意するものです。会社にとって、優秀な人材が流出することは大きな損失です。このように、社員に対してモチベーションを高めることを提供できない企業は、市場での競争力を失うだけでなく、大量の人材やノウハウの流出という内部崩壊の危機に直面する恐れが出てきます。

そして、社員がやる気をもって働いている様子を、社会や地域、家族、協力会社など会社を取りまく全ての人々が見ています。それで会社の印象や価値が変わってきます。すると「あの会社に働いてみたい」「働くならあの会社が良い」という評価が浸透し、自然と優秀な人材が集まってきます。社員がやる気をもっている会社には、良い人材を確保することができます。

つまり、『モチベーション・マネジメント』は、会社や組織が継続的にビジネスを行うためにも、また優秀な社員をつなぎとめていくためにも、良い人材を確保するためにも必要となるのです。

 

社員のやる気は顧客の満足度に直接的に影響する

 

1994年にハーバード・ビジネススクールで『サービス・プロフィット・チェーン』という概念が提唱されました。この考え方では、会社が社員を大事にすれば、社員は顧客により良いサービスを提供するという原則がベースとなります。

要は、社員満足(ES)こそが、顧客満足(CS)を生み出すキッカケとなるということです。この流れができれば、顧客の利用が増え、会社の売上と利益の増大につながります。そうして得られた利益をテコに、会社は社員満足と顧客満足をさらに高めることができるといった“好循環”が生まれていきます。この好循環は、小売業のみならず、あらゆるサービス業でも通用することが証明済みであると言われています。

しかし、これは何もサービス業に限ったことでも、BtoCに限ったわけでもありません。例えば、製造業やBtoBのビジネス領域の場合でも、結局のところ、営業担当と顧客の担当者との関係に、ビジネスにおける顧客満足と成果が左右されます。社員満足を高くすれば、仕事のスピードを上げたり、その精度を高めたりする行動が生まれます。そのため、顧客対応が早くなり、さらには、顧客のニーズに先回りすることができるので、顧客満足が高まります。これはまさに『サービス・プロフィット・チェーン』と同じ流れです。

サービス業だけでなくあらゆる業種において、社員のやる気を高めることができれば、顧客満足を高めていくことにつながります。この意味でも、『モチベーション・マネジメント』の大きな必要性があるといえます。

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