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「幸せに働く社員を作るためのストレスチェック活用法」(4) ―本当の意味でのメンタル対策を行って社員を幸せにし生産性を向上させるー

「幸せに働く社員を作るためのストレスチェック活用法」(4) ―本当の意味でのメンタル対策を行って社員を幸せにし生産性を向上させるー

では社員を幸せに貢献するメンタル対策とはどのようなものでしょうか。まずは考え方をご説明します。

 

1.メンタル不安定化を作り出す性格的な要因を理解する。

 

 今の義務化された政府推奨のストレスチェック(57問版、23問版)では、実はメンタルが不安定化する本人側の原因というものを明確には特定できないと弊社では考えています。

 今のストレスチェックは、現在どれだけストレスが蓄積しているかということと、それが引き起こされる周囲の原因を質問しています。

 しかし自社でメンタルの問題が起きている経営者やメンタル責任者の方々は直感的にわかると思いますが、周囲の原因だけで本人のメンタル不安定が作られているわけではないということが見ていてわかると思います。

 周囲の原因がとくにないように思われるのに、本人は調子が悪いという人は実はたくさんいるのです。これは本人側の性格要因が原因となるものですが、性格要因の一つを測定する心理テストの一つが前回の原稿でご紹介した「自己抑制型行動特性尺度」です。この心理テストが11点以上取る人は「周りの顔色を気にする度合いが非常に敏感」なため、周りが何か傷つけるようなことをしていなくても、勝手に傷ついてメンタルが不安定化するのです。

今のストレスチェックは周囲の原因だけを測定しているもので、本人側の性格要因を測定していません。このため、先ほどの心理テストの得点が11点以上取るような人の対策が行えないのです。この方々は周囲の環境をいくら改善しても、本人側に問題があるので関係ないのです。

弊社が2005年に行った6000人の大規模な企業調査では、自己抑制型行動特性尺度の平均点は9.8点です。平均点が9.8点ということは11点以上取る人はかなりの割合がいることになります。

 

 

2.性格要因を明確にする診断テストを別途実施する。

 

 現在各社で行われている義務化されたストレスチェックの規定では個人情報を得てはいけないことになっています。性格診断テストは個人情報ですから、義務化されたストレスチェックと一緒に行うことはできません。

 よって弊社では別のタイミングでもう一度性格診断テストを行うことを提唱しています。

別の機会に行う診断テストは、法律で規定されているストレスチェックではありませんので、社員の同意をとれば会社は社員の性格要因を把握することができます。それにより、メンタルリスクを軽減する本当の意味での対策をとることができるのです。

 ただ1点注意点があります。事前の説明なしにメンタル調査だというと社員は協力してくれない人が増える可能性がありますので、メンタルという言い方ではなくキャリア支援をするために実施する、という言い方で行うとうまくいきます。

 実際にメンタル問題とは、仕事の悩み、業績達成の悩み、職場の人間関係の悩み、などを抱えた状態であるからです。キャリアの視点から社員の皆さんのパフォーマンス向上を支援するために調査します、と言って診断テストを実施するとよいでしょう。

 

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