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「社内イベントにスポーツを活用する」1      社員の健康を維持する

「社内イベントにスポーツを活用する」1      社員の健康を維持する

 https://event-rangers.jp/

 

 あなたは『2025年問題』をご存じですか。2025年に団塊の世代が75歳を超えて後期高齢者となり、国民の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上という『超・超高齢社会』を迎えます。また、2015年から日本の人口は減少し、2025年には700万人減ると警告されています。そのため、消費人口や労働人口の大幅な減少を見越して生産性の向上を再検討することが、企業にとって最重要な課題となります。

 今回は、この課題に対して、社内イベントにスポーツで取り込むことで対応していくことを考えていきましょう。

 

スポーツを活用して『健康経営』を実現する

 

 実は、この問題が話題になる少し前から、社員への健康配慮の必要性が高まりをみせています。具体的には、メンタル面とフィジカル面の両方で改善する取組みを全社的に行い、社員の健康の維持や増進を図ることで、企業の生産性の向上につなげていく経営活動に関心が高まっています。この動きは『健康経営』という経営スタイルとして、2009年頃から大企業を中心に取組みが始まっています。

 社員の健康増進の方法には、食生活や運動、飲酒、喫煙、メンタルなど社員自身に対してアプローチしたり、労働時間や業務空間など企業の仕組みに対してアプローチしたりする方法があります。その効果として期待されているのは、短期的には疾病の従業員の長期休業の予防、企業の医療費負担の軽減、社員と企業の関係性のアップで、長期的な視点では企業の退職者に対する高齢者医療費負担の軽減、社員の健康寿命の長期化、企業のイメージアップがあるといわれています。

 これまでのデフレ経済下では、企業の人的コストの削減を図ったため「ブラック企業」や「ワンオペ」「長時間残業」といった言葉に代表される労働環境の悪化が発生し、過労死や労働災害などリスクが社員や企業の両方で認識されたことも、社員への健康配慮が求められる社会を後押ししたとも考えられます。

 しかし、この様な世の中の流れに基づいて、大企業だけが社員の健康増進を図れば良いのでしょうか。限られた人材を活性化して、早急に会社の生産性を高める必要がある中小企業こそが率先して動くべきだといえます。ただし、大企業が実施しているような大掛かりな制度や組織の改正から入らずに、できることからコツコツと地道に実践することが好ましいといえます。その1つの方法に、スポーツを社内イベントに取り込み、健康的で快活な企業文化を培う方法があるのです。

 

スポーツの活用で“非日常感”を演出することができる

 

 では、なぜスポーツを社内イベントに取り込むと『健康経営』の一環として効果的なのでしょうか。

 何かしらの社内行事を行うとなると“仕事の延長”の認識をぬぐい切れず、どうしてもやらされ感や強制的なイメージが強まり、参加意識がうすくなるので、社員のリラックスや楽しみを提供して労をねぎらう社内イベントとしては、その効果が軽減してしまいます。スポーツを社内イベントに取り込む意義は、これを解決することにあります。スポーツを活用することで、“非日常感”を演出できるので、社員は仕事から一旦離れてリラックスして社内イベント自体を楽しむことができます。

 また、スポーツを取り込んだ社内イベントに参加して、より成果を出すために社員が自主的にトレーニングや準備を行うケースも少なくありません。そのため、これまでの生活習慣を見直して、以前より健康的な生活をおくることにもつながり、社員の健康に対する意識改革ができ定着させることができます。これによりスポーツを取り込んだ社内イベントの“非日常感”で、社員の心と身体が健康的になることが期待できます。

 このようにスポーツを社内イベントの取り込むだけで、社員の健康に対する会社の姿勢をアピールでき、社員それぞれの生活を健康的にして、これを継続することで、最終的に『健康経営』がちゃんと実現できることになります。

 

 しかし、中小企業が個別にスポーツイベントを行うには、手間やコストが意外とかかります。そこで、複数企業で集まって、気軽に実施できるイベントパッケージを活用することを検討してみてはいかがでしょうか。手間やコストを抑えつつ、社内イベントとしてのクオリティを保つことが可能です。ご興味やご関心を持たれた方は、こちらをご確認ください。

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