社員満足を上げ、働きがいのある会社へ「元気な会社をつくるプロジェクト」

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件数:92件
  • 2020.01.13
  • 実践ヒント

社員を幸せにするメンタル対策。その実際的な対策とは。

幸せに働く社員を作るためのストレスチェック活用法 5

1.キャリアの視点が重要なわけ。 メンタルというと、多くの経営者やメンタル責任者は、「病気治し」を連想します。しかし、だからこそ、なのです。現在義務化されているストレスチェックで高ストレスと判定されたとしても、ほとんどだれも自発的に手を上げようとしないのです。経営者やメンタル責任者、そして面接をしてくれる医師までもが、「病気」という認識で見ると知っているからこそ、社員は誰も手を上げないのです。「こいつは病気だ」と思われたら、終わりだと本人と周囲の人は思うでしょう。そして、日常生活に支障をきたすほどの病的なレベルに陥っている方々というのは、高ストレス者のごく一部なのです。ほとんどが、仕事の悩み、業績達成の悩み、職場の人間関係の悩み、など、キャリアについての悩みを抱えている人であって、「病気」なのではありません。よってキャリアの視点でサポートしますよ、というと社員もそれなら受けてみようという気になり、そしてまた病気ではないのですから実際に解決していくのです。 2.キャリアの悩みを解決する2つの視点 キャリの悩みとは、大きな視点で言うと、「課題を乗り越えるテクニック」と「自分の感じ方を変える」という2つの視点で行います。弊社にはキャリアコンサルタントという国家資格を持っている人間がいますが、キャリアコンサルタントという資格の学習の中には、メンタルに関する問題を解決支援する学習は盛り込まれておりません。よって世の中に存在する多くのキャリアコンサルタントは、メンタルの問題を解決できるわけではないと思います。なぜ、弊社のキャリアコンサルタントがメンタル問題を解決できるかというとそれは、うつ、メンタルを作り出す慢性ストレスを解決する心理療法を深く勉強し、その資格を取得したからです。 3.課題を乗り越えるテクニックとは。 仕事上の悩みとは、与えられた業務を達成するやり方がわからないという、問題が多く存在する。目標達成の方法がわからないということです。よってこの分野では、目標達成の方法についてアドバイス、支援します。目標の立て方、PLAN, DO, SEEの回し方、モティベーションの維持の仕方、報連相の仕方、顧客のニーズを聞き取るテクニック、など。こうしたビジネススキルがないからこそ、悩んでいるということが多くあるのです。 4.自分の感じ方を変えるテクニックとは。 仕事上の悩みとは、やり方がわからないという問題と、今向き合っている仕事そのものに対して、過大なストレスを感じている、という問題があるのです。ストレスの解決法とは、本人の「感じ方を変えること」なのです。感じ方が変わってしまえば、ストレスは消失します。そして本人の感じ方、つまり感受性とは、脳内にある感情の発生装置といわれる扁桃体という部位が担っており、この部位の過活動を安定化させると「感じ方が変わる」のです。これを行うためのメンタルトレーニング法があるのです。このメンタルトレーニング法は弊社顧問である、筑波大学名誉教授・宗像恒次博士が日本人向けに独自に開発した方法です。弊社ではこのメンタルトレーニング法を20年以上学び企業向けにそのプログラムを提供しているのです。導入イメージとしては、まず、独自の感受性診断テストを行いその結果に基づいて社内のどの方々に対して行うのかを経営者、メンタルで責任者と相談の上決定します。ある特定の社員に対して行うのであれば1対1の対面でのトレーニングを行います。このプログラムは16時間のメニューです。ある一定の部署や階層などに行うというのであれば、小集団用(1クラス20人程度)のメンタルトレーニングメニューをご提供します。これは約2か月間に2時間のセミナーメニューを5回ほど行います。講師が参加者の皆さんがこの技術を自分で使えるように体験ワークを交えて指導していきます。また最近、この初歩的な技術の習得は、スマホ、タブレット、PC,などのIT機器を使って自己学習できるようにプログラム化しております。よって集団指導の中ではIT機器をも使っていきます。最後に、全社員向けにメンタルトレーニングを実施していきたいという場合には、IT機器をメインに置いたメニューをご提供します。この場合は参加人数に制限はありません。1000人でも2000人でもネットを活用して指導ができます。VRを併用することでもっと多角的な指導ができます。集合研修を行うことが難しい企業の場合、VRを事務所に置いておいて一定の期間でそのVRを社員が見るようにというようにしておけば、社員は須郷の良い時に見るということができ、こういうやり方で集合研修と同じメニューを全員に受けさせることができます。 以上のようなやり方を活用して、御社の社員のメンタルを早めに対処してパフォーマンスを向上させていきませんか。 ご興味ある方はお問い合わせください。 日本メンタル再生研究所https://www.mentalsaisei.com/個人セッションについての説明は。http://www.reservestock.jp/page/reserve_form_week/1509

  • 2020.01.14
  • 実践ヒント

社員の健康を維持する

社内イベントにスポーツを活用する 1

あなたは『2025年問題』をご存じですか。2025年に団塊の世代が75歳を超えて後期高齢者となり、国民の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上という『超・超高齢社会』を迎えます。また、2015年から日本の人口は減少し、2025年には700万人減ると警告されています。そのため、消費人口や労働人口の大幅な減少を見越して生産性の向上を再検討することが、企業にとって最重要な課題となります。今回は、この課題に対して、社内イベントにスポーツで取り込むことで対応していくことを考えていきましょう。 スポーツを活用して『健康経営』を実現する 実は、この問題が話題になる少し前から、社員への健康配慮の必要性が高まりをみせています。具体的には、メンタル面とフィジカル面の両方で改善する取組みを全社的に行い、社員の健康の維持や増進を図ることで、企業の生産性の向上につなげていく経営活動に関心が高まっています。この動きは『健康経営』という経営スタイルとして、2009年頃から大企業を中心に取組みが始まっています。社員の健康増進の方法には、食生活や運動、飲酒、喫煙、メンタルなど社員自身に対してアプローチしたり、労働時間や業務空間など企業の仕組みに対してアプローチしたりする方法があります。その効果として期待されているのは、短期的には疾病の従業員の長期休業の予防、企業の医療費負担の軽減、社員と企業の関係性のアップで、長期的な視点では企業の退職者に対する高齢者医療費負担の軽減、社員の健康寿命の長期化、企業のイメージアップがあるといわれています。これまでのデフレ経済下では、企業の人的コストの削減を図ったため「ブラック企業」や「ワンオペ」「長時間残業」といった言葉に代表される労働環境の悪化が発生し、過労死や労働災害などリスクが社員や企業の両方で認識されたことも、社員への健康配慮が求められる社会を後押ししたとも考えられます。しかし、この様な世の中の流れに基づいて、大企業だけが社員の健康増進を図れば良いのでしょうか。限られた人材を活性化して、早急に会社の生産性を高める必要がある中小企業こそが率先して動くべきだといえます。ただし、大企業が実施しているような大掛かりな制度や組織の改正から入らずに、できることからコツコツと地道に実践することが好ましいといえます。その1つの方法に、スポーツを社内イベントに取り込み、健康的で快活な企業文化を培う方法があるのです。 スポーツの活用で“非日常感”を演出することができる では、なぜスポーツを社内イベントに取り込むと『健康経営』の一環として効果的なのでしょうか。何かしらの社内行事を行うとなると“仕事の延長”の認識をぬぐい切れず、どうしてもやらされ感や強制的なイメージが強まり、参加意識がうすくなるので、社員のリラックスや楽しみを提供して労をねぎらう社内イベントとしては、その効果が軽減してしまいます。スポーツを社内イベントに取り込む意義は、これを解決することにあります。スポーツを活用することで、“非日常感”を演出できるので、社員は仕事から一旦離れてリラックスして社内イベント自体を楽しむことができます。また、スポーツを取り込んだ社内イベントに参加して、より成果を出すために社員が自主的にトレーニングや準備を行うケースも少なくありません。そのため、これまでの生活習慣を見直して、以前より健康的な生活をおくることにもつながり、社員の健康に対する意識改革ができ定着させることができます。これによりスポーツを取り込んだ社内イベントの“非日常感”で、社員の心と身体が健康的になることが期待できます。このようにスポーツを社内イベントの取り込むだけで、社員の健康に対する会社の姿勢をアピールでき、社員それぞれの生活を健康的にして、これを継続することで、最終的に『健康経営』がちゃんと実現できることになります。 しかし、中小企業が個別にスポーツイベントを行うには、手間やコストが意外とかかります。そこで、複数企業で集まって、気軽に実施できるイベントパッケージを活用することを検討してみてはいかがでしょうか。手間やコストを抑えつつ、社内イベントとしてのクオリティを保つことが可能です。ご興味やご関心を持たれた方は、こちらをご確認ください。

  • 2020.01.14
  • 実践ヒント

エンターテイメント性を高める

社内イベントにスポーツを活用する 2

さて今回は、社内イベントにスポーツで取り込むことで生まれる“楽しさ”の演出について考えていきましょう。いうまでもなくスポーツには健康を増進させるだけでなく、参加者に楽しさを提供するエンターテイメント性を高めることができます。 社内イベントにもエンターテイメント性を高める必要性がある 社内イベントの実施目的の一つに、社員の交流、部署内外での親睦を図ることで、社内の活性化や体制の強化を図ることがあります。その目的を達成させるためには、いわゆる“形式ばった”内容ではなく、楽しくなる要素や明るいイメージを作り上げることが必要となります。それにスポーツが大きく役立ちます。また、スポーツには社員の自主的な参加を促す効果がある種目もあるので、それを組み込むことで社内イベントへの参加率を高め、参加して楽しめる内容に仕立てることができます。この“楽しさ”の演出を加えた社内イベントは、特定の部署だけでなくいろいろな部署の人とも交流できる良い機会となり、社内全体で打ち解ける雰囲気を作り上げることができます。そして、その雰囲気は良い社風としてあなたの会社に根付かせていくことも可能です。さらに、スポーツは実際に競技に参加するだけでなく、競技を応援することもできます。懸命に競技に打ち込む社員を他の社員全員で応援することで、エンターテイメントという要素を核にして、より一体感を創り出すことができます。 エンターテイメント性を高めるには競技選定がカギ では、スポーツを社内イベントに取り込み、エンターテイメント性を高めるための注意点にはどんなことがあるのでしょうか。まずは、スポーツをやっていない人でも参加できる種目を選択することが必要です。そのスポーツへの参加しやすさ、誰でもすぐに楽しさが伝わる競技を設定することが大切なのです。例えば、フットサル、ボーリング、サバイバルゲームなど何らかの準備を必要としないで参加できる競技があげられます。同じ運動会でも玉入れや大玉ころがしなど、体力や運動能力を問わずに楽しめる競技内容を設定することで、参加しやすく、誰でも楽しめる内容にすることができます。これを重視して競技を選定すると、社員だけでなくその家族も参加しやすいイベント内容にすることができます。その場合は、性差や年齢差に影響されないように、誰でも気軽に参加できる内容に設定することが大切です。そして、できれば大人数で参加できる、大人数で楽しめる競技を設定することもポイントとなります。しかし、応援することを念頭に入れると、リレーなどの限られた人数が出場する運動会の競技でも、会場全体で盛り上げることは可能です。これを狙うことで少人数が参加する競技でもエンターテイメントを高めることができます。他には、最近話題になった新しい競技内容、やったことはないが一度やってみたいと思っている競技も、エンターテイメント性を高めるために効果的です。このような競技は、自分から進んで参加するのは尻込みするのだけれど、会社でやるのならやってみるのも良いかと思えるので、参加率を高めるのにも非常に役立ちます。これらの視点で適切な競技を見つけることができれば、社員が参加したくなるような見せ方の工夫をしましょう。そのスポーツのもつエンターテイメント性をしっかり伝えて、楽しそうにみえる、参加したいと思えるようなタイトルや告知ツールを活用することで、その効果がより高めることができます。 しかし、中小企業が個別にスポーツイベントを行うには、手間やコストが意外とかかります。そこで、複数企業で集まって、気軽に実施できるイベントパッケージを活用することを検討してみてはいかがでしょうか。手間やコストを抑えつつ、社内イベントとしてのクオリティを保つことが可能です。ご興味やご関心を持たれた方は、こちらをご確認ください。

  • 2020.01.14
  • 実践ヒント

コミュニケーションを高める

社内イベントにスポーツを活用する 3

社内イベントにスポーツを活用することのメリットで最も代表的なものに、「コミュニケーションを高める」ことがあります。社内のコミュニケーションが高まれば、社内にイキイキした雰囲気が生まれ、仕事の上でのミスやロス、トラブルを防いで社内の生産性を高めるのに役立つことでしょう。今回は、社内イベントにスポーツを活用することで生まれる「コミュニケーションを高める」効果について考えていきましょう。 スポーツでコミュニケーションが高まるには理由がある 社内イベントにスポーツを活用することで、より業務外での活動であると認識しやすくなるので、上司や部下の差や部署間の垣根を超えて参加しやすくすることができます。そのため、普段コミュニケーションすることがない人や、コミュニケーションを取りにくい人との会話が自然に行うことができ、社内の交流を活性化させることができます。それは、コミュニケーションしない人やコミュニケーションしにくい人の普段の業務で接している際とは異なった発言や行動を、スポーツを通じて知ることができるので、より身近な存在として感じることができるからです。また、同じチームで頑張っているメンバーを応援することで、必然的にチーム内に団結心が芽生えてきます。たとえ違うチームであったとしても、頑張ってベストを尽くしている姿を見ることで、応援したいという気持ちが発生していきます。これはスポーツならではの効果と言えます。 コミュニケーションが高まる効果は社内イベント開催後で波及する 実は、スポーツを活用した社内イベントを開催した後にも、その効果を期待することができます。例えば、社内イベントの開催翌日に「昨日はどうだった?」「スポーツなんて久ぶりだったけど、意外と楽しかった。」「〇〇君、すごかったね!」などの会話が生まれます。社内イベントに参加した社員の間で参加した時の感想が会話のキッカケになり、社内にコミュニケーションが活性化します。幸いなことにスポーツを活用すると、参加しない社員にも伝えやすい内容となり、伝わりやすい内容となります。社内イベントでの結果を、参加していない社員も含めて社内で共有できることは、社内イベントへの参加に対する意識を高めることができますし、次回の社内イベントへの参加率を高めることができます。このように、スポーツを導入したことで生まれたコミュニケーションは、話しやすい社内環境のキッカケを作り出し、通常業務でも協力しやすい体制や社員間の距離を縮める関係作りにつながっていきます。ミスやロス、トラブルを防ぐことができ、社内の生産性が上がっていきます。そして、それが最終的に“社内文化”として定着することができれば、離職率の防止や人材募集の活動にもプラスに働き、会社の“力”となっていきます。 しかし、中小企業が個別にスポーツイベントを行うには、手間やコストが意外とかかります。そこで、複数企業で集まって、気軽に実施できるイベントパッケージを活用することを検討してみてはいかがでしょうか。手間やコストを抑えつつ、社内イベントとしてのクオリティを保つことが可能です。ご興味やご関心を持たれた方は、こちらをご確認ください。

  • 2020.01.14
  • 実践ヒント

社員の家族を巻き込める

社内イベントにスポーツを活用する 4

私たち『元気な会社をつくるプロジェクト』では、会社を取り巻く5つのヒト(社員、協力会社、取引先、株主、地域社会)に向けて対策を取っていくことが必要であると提唱しています。その中でも一番大切なのは「社員」なのですが、これは社員だけでなくその家族も含まれています。それは社員の家族をケアすることは、会社に対する理解や信頼感を促して、その社員が働く環境を整えることにもなります。今回は、社内イベントにスポーツで取り込むことで社員の家族にも対応できることを考えていきましょう。 スポーツを活用することで社員の家族が参加しやすくなる スポーツは楽しく参加しやすい要素が多いので、堅苦しくないテーマとなります。これをあえて社内イベントに活用することで、形式的なイベントではなく、社員が自分の家族を誘いやすく、リクレーション性が高い展開にすることができます。そのため、スポーツを社内イベントに活用することで、社員やその家族が参加しやすい展開になります。また、スポーツに参加している家族を応援することで、イベント会場で観戦している全員に参加意識が生まれやすいメリットがあります。この応援する効果で生み出される会場内の一体感は、社内イベントの参加者全員に「会社は家族」というイメージを具体的に意識してもらうことができます。それにより、社内で“助けあう”気持ちや“団結心”“帰属意識”を培うことも期待できるでしょう。 社内イベントに社員の家族を参加してもらうメリットがある 社員の家族が社内イベントに参加することは、会社のことを知ってもらうためにも重要なことです。家族の働いている会社の意識を高めることで、仕事への理解を深めてもらうことができるので、社員は仕事に集中できるようになります。ビジネスとプライベートな生活は切り分けることはとても大切なことですが、時には社内に家庭の事情を理解してもらえた方が良い場合もあります。例えば、家族の看病や介護をするために働く時間を調整したい時、家族が受験を控えているのでピリピリしている状況である時など、家庭の事情で仕事を調整することが求められるケースも多いものです。また、家族間交流も重要な要素です。社員同士の付き合いだけでなく、家族間でも交流があることで、仕事以外での共通の話題が発生するので、社員の間に新しい関係性が生まれ、より親密なコミュニケーションが生まれる可能性があります。 しかし、中小企業が個別にスポーツイベントを行うには、手間やコストが意外とかかります。そこで、複数企業で集まって、気軽に実施できるイベントパッケージを活用することを検討してみてはいかがでしょうか。手間やコストを抑えつつ、社内イベントとしてのクオリティを保つことが可能です。ご興味やご関心を持たれた方は、こちらをご確認ください。

  • 2020.01.14
  • 実践ヒント

他社を巻き込める

社内イベントにスポーツを活用する 5

社内イベントにスポーツを活用するメリットとして考えられる要素に、「他社を巻き込める」ことがあります。社内イベントに他社を巻き込むというのは、意外に思われるかもしれません。私たち『元気な会社をつくるプロジェクト』では、会社を取り巻く5つのヒトの中に“協力会社の社員とその家族”をあげています。会社の元気な経営を実現するには、「他社を巻き込む」必要が出てくるからです。今回は、その辺りについて、ご紹介していきましょう。 他社が社内イベントに参加しやすくなることで生まれる効果 会社を取り巻く“他社”というと、取引先や協力会社が重要なポジションを占めています。そのため、社内だけでなく他社との交流が、会社の経営を大きく左右するといえるでしょう。スポーツは公平性や娯楽性などの要素が大きいので、通常の社内イベントと異なり、他社も気軽に参加しやすいイベントとなります。スポーツを社内イベントに活用して、他社も参加してもらう形式にすると、他社に対しての日頃の感謝を伝えることができ、互いの信頼感を醸成していくことができます。そして、社内と他社との交流が図れますし、参加している企業同士も交流が生まれます。協力会社同士の交流が生まれることを含めて、他社との恐竜を通じて社内の部門間連携の強化も可能で、仕事の進み具合を情報として共有できる体制を構築できることで連絡ミスがなくなる効果があります。もちろん、協力会社と社員が直接話できる体制づくりを強化することで、仕事のクオリティや生産性を高められます。また、会社同士のつながりを強化できるため、仕事がスムーズに進めることができ、多少は無理を聞いてもらえる関係性を構築することができます。また、社内だけではなく他社も参加することで生まれてくるイベントとしての“特別感”は、その社内イベントへの参加率を高めることにもつながります。 異業種との交流で会社としての付加価値を高める可能性も この他社の中には、これまでの業務で関係がない“異業種”も含まれます。異業種との交流は、現時点で仕事に直接的なメリットを感じないかもしれません。しかし、いざという時のための、あるいは将来のためのネットワークを構築しておくことは大切です。また、この異業種との交流で若い社員同士が交流することは、社員の中に業務範囲だけでない大きな視野をもたせることができるといった人材教育的な要素もあります。また、客観的に自分のポジションを再認識ができる効果もあります。仕事の不満に対して、最初は「いいな、うらやましい」という“隣の芝生は青い”思いが生まれるかもしれませんが、交流を重ねることで「どこも大変なのだな」「この会社はこういう風に考えるのだな」「ここのところはうちの会社の方が良い」という認識も生まれてきます。自分の会社や仕事を、他社と比較することでより客観的に認識できるようになります。そして、会社としての役割や、自分の仕事の進むべき方向が見えてきます。そこから、社員自身の仕事の内容や取り組み方に効果が出てくることもあるでしょう。そして、会社としての将来的な業務提携、新しい事業での協働の可能性もあるので、異業種交流は自社の差別化戦略にも役立てることができます。これを会社のトップ同士で話し合い全社的に進めるだけでなく、社員がボトムアップで提案できる体制を構築することも可能となります。異業種交流は、社員の意識を高めるだけでなく、会社の将来的な展望にも関わる可能性があるといえます。 しかし、中小企業が個別にスポーツイベントを行うには、手間やコストが意外とかかります。そこで、複数企業で集まって、気軽に実施できるイベントパッケージを活用することを検討してみてはいかがでしょうか。手間やコストを抑えつつ、社内イベントとしてのクオリティを保つことが可能です。ご興味やご関心を持たれた方は、こちらをご確認ください。

  • 2020.01.14
  • 実践ヒント

健康経営の実践にあわせて取り組みたいこと

健康経営と人を大切にする職場づくり 1

健康経営という言葉をよく目にするようになってきました。経済産業省によれば、「健康経営」とは、従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践することと説明されています。優良事例を紹介しているガイドブックでは、従業員のヘルスケアに優れたケースを紹介していることが多いようです。もちろん肉体的、精神的に健康である社員が多い状態であることは望ましいことです。健康経営を実践していく企業が増えることは大いに意義があることだと感じます。そして、せっかく、そうした会社づくりを目指すのであれば、さらに企業風土の健全性を増進させる取り組みに繋げていってほしいと願わずにはいられません。そこで、経営者・リーダーとして職場の健全性を増進させていくためにどのようなことに意識をおいておけばよいか、リストアップしてみることにしてみましょう。 職場の健康・健全性を増進させるためのリスト 幸せになることが仕事の目的だと心から感じ、仲間とも共有している やらされ感をもたず、自律自発的に仕事が出来るようメンバーを支援している メンバーとの対話の時間は十分に取れている 意見があったときいったん受け入れている(それは違うと言下に否定していない) 挨拶は自分のほうから交わすよう意識している 役立ちが実感できるよう配慮している(感謝状の共有やサンクスカードの実施など) 尊敬している・目標にしている先輩がいる 後輩の面倒をできる限り見てあげたいと思うし、その余裕はある プレッシャーを感じることなく、落ち着いて仕事ができている 人にやさしく仕事に厳しく、をモットーにしている メンバーの家庭の事情・都合を考慮している 毎月残業が30時間オーバーするメンバーはいない 特定の人に仕事が偏っていると感じることはない 職場の安全管理ならびに整理・整頓・清潔・清掃の状態に問題はない 休日には体を動かすといったことを意識的にしてリフレッシュできている これらの項目について、経営者や経営幹部ができていると確認するだけでは意味がありません。全社員に確認し、実際にどう感じているのか探ることで真の会社の状態をつかむことが肝要です。株式会社シェアードバリュー・コーポレーションでは、このような企業風土の健全性をはかる「社員意識調査」をサービスとして行っていますので関心がある方はご照会ください。

  • 2020.01.14
  • 実践ヒント

企業風土の健全性をはかるポイント

健康経営と人を大切にする職場づくり 2

健康診断で、実際に社員の健康状態が把握できます。では、企業風土の健全性はどのような指標を用いることで推し量っていけばよいでしょうか。これは人本経営に成功している企業で達成している事項を裏返しにしていくことで指標化ができそうです。以下、思案してみましょう。 1.仕事に対する意識 現在の自分の仕事はやりがいがある 自分の仕事の役割は明確でやらされ感なく仕事ができている 仕事を通じて達成感を感じている 仕事により自己成長を感じている プレッシャーを感じることなく落ち着いて仕事ができている 特定の人に仕事が偏っていると感じることはない 2.職場での人間関係の質 自分と上司との関係はよい 自分と同僚との関係はよい 上司・先輩等で尊敬している人物がいる 上司はチームワークづくりに配慮している 仕事をしていて周りから支援されていると感じることが多い 職場には仕事に厳しく向上心のあるメンバーが多いと感じる 3.職場の雰囲気 所属する部署では率直に意見具申できる雰囲気がある 部門間、部課間の連携はうまくいっている 性別に関係なく働ける雰囲気がある 所属する部署は明るく雰囲気はよい 職場で自分が役に立っていると感じられる 4.人材育成 教育訓練の機会は十分に与えられている 自分の仕事上の将来的な姿がイメージできる 自分に対する人事考課は公平で納得できる 自分の目標は明確である 5.職場の環境 コンピュータ、工具等の機器・道具類は十分に整備されている 仕事をしている場所の安全管理状態は良い 仕事をしている場所の作業環境(空調・騒音・広さ等)は良い 整理・整頓・清潔・清掃への意識が高く実践されている 6.将来展望 会社の経営理念・経営方針に共感できる 会社に愛着を感じている 会社に将来性を感じている 今後も今の会社で働き続けたい 7.ワークライフバランス 会社は家庭の事情・都合を考慮してくれていると感じる 仕事と家庭が両立出来ている 会社は家族に対する気遣いもしてくれていると感じる 会社は社員の健康増進に気を配っている このような設問をして、「そう思う・まあそう思う・あまりそう思わない・そう思わない」の4段階でチェックしてもらい、どの程度の充足感を感じているか、意識調査をしていくのです。一般的に指数度として「そう思う」と70%以上の社員が回答していれば企業風土の健全性はとてもいい状態といえるでしょう。60%で問題ないレベル、50%だと普通、40%以下を示した場合、慶全性を損なうリスクが高く改善が必要な段階にあると判断できるでしょう。以上は定性的な調査になりますが、これに次のような定量面での数値を加味しては社風の健全性を推し量っていきます。 定量面の項目 5年平均の離職率 年間でみた1月あたりの平均残業時間 新卒採用件数の5年推移 65歳以上の高齢者雇用率(あるいは継続雇用率) 休日日数 有給休暇取得率 育児休業取得率および復職率 報酬の業界平均、世間相場との比較 など いわゆる「いい会社」度の判定というような形になりますが、こうした社員意識調査で一定のスコアを上げられていることを確認することで、さらに自信をもって健康経営の邁進ができるものと考えます。 株式会社シェアードバリュー・コーポレーションでは、このような企業風土の健全性をはかる「社員意識調査」をサービスとして行っていますので関心がある方はご照会ください。

  • 2020.01.14
  • 実践ヒント

健康経営にイベントが必要な理由

健康経営のカギは社内活性化 1

『健康経営』とは、社員の健康の維持・増進が企業の生産性や収益性の向上につながるという考え方に立ち、経営的な視点から社員の健康管理を戦略的に実践することと定義されています。そして、経営者としての指針を「社員が幸せに働けること」に置くことだともいえるでしょう。それを実際の経営に落し込む際には、さまざまな考え方や手法が必要となります。今回のテーマでは、私の専門である『社内イベント』を活用して健康経営をどのように実践していくのか、1つの方法として解説していきましょう。 健康経営のカギは“社内活性化” まず一番大切なのは、健康経営を実践して社員が幸せに働けるためには、経営の指針として“ブレない”ことです。経営全体、会社全体で一貫して実践することではじめて、その成果が上がるといえます。そして継続すること。この2つの原則により、経営サイドの本気が、社員に伝わって社員の行動が変わり、会社全体へと影響が拡大していきます。そもそも社員が健康であれば、活き活き働くことができ、仕事を楽しく感じることができるでしょうし、職場の雰囲気をベストな状態にすることができるでしょう。それには、上司と部下の関係や部署間の関係がギクシャクしないで風通しの良い状態を保ち、社員が働きやすい環境になっていることが重要です。そうすることで、はじめて社員のやる気がアップして、生産性を高めることができるでしょう。そう考えると、健康経営のカギとして“社内活性化”が重要であることは明らかです。職場の雰囲気を良くして、上下や部署間の関係をスムーズにする“社内活性化”を図る最も導入しやすい施策に『社内イベント』があります。そのため、健康経営の実践にイベントが必要となります。 健康経営で役立つイベントに必要な4つの要素 では、健康経営で役立つ社内イベントにはどのような要素が求められるのでしょうか。第1に、イベントとは「場をつくる」こと。この“場”とは、社員同士が話し合う、1つの内容について考える、そして、それぞれの意見を述べる、協力しあう、あるいは、身体を動かす機会やシーンのことです。そうすることで、社内コミュニケーションを図る機会を提供することが必要となります。イベントで戦略的に「場をつくる」ことで、社内環境を整える機会を創り出していきます。第2に、イベントは「キッカケづくり」にもなります。その良い例が周年事業や社内運動会、謝恩会、成果発表会などです。これらのイベントでは実施内容によっては、イベントで会社運営への意見や要望をヒアリングすることができるので、経営を改善する“キッカケ”となります。もちろん、最初は『社内イベント』という枠組みから、強制的とも捉えられかねませんが、あくまでも“キッカケ”として活用していくことに徹しましょう。そこさえ気を付ければ、社内のメンバーから自発的に声があげる、あるいは行動する習慣がうまれる“キッカケ”ともなり、そうなると双方向のコミュニケーションができる組織づくりの“キッカケ”にもつながります。そして、これらが定着すると、最終的には社風つくりの“キッカケ”になることでしょう。第3に、イベントは「社内の潤滑油」であること。イベントの実施内容や運営スタイルを工夫することで、社員の意見や要望をヒアリングしたり、会社としての方針やノウハウを効果的に伝えたりすることで、上司や部下、部署間のコミュニケーションを積極的に活性化することができます。また、イベントで1度はコミュニケーションがとれたことで、次のコミュニケーションへのハードルが下がり、社内のコミュニケーションが継続して行えるようになる効果が期待できます。そして、第4に「会社の思いを感じる」こと。イベントは、その実施目的などから、ストレートに会社としての理念、方針や考え方を社員に伝え、理解してもらうための具体的な施策となります。逆に視点を替えてみれば、会社の思いを説明してもらうことで、社員がその考えを実感し体感して、理解や協調することができる良い機会でもあるといえます。その視点を大切にして、社内イベントの企画や運営を推進していくことが重要となります。 しかし、中小企業が、これらの全てを考えて、独自で社内イベントをスムーズに企画・運営していくには、ノウハウ、要因人数やその専門性などを手に入れる必要があり、問題点も少なくありません。そのような時は、社内イベントを専門に行う弊社、『イベントレンジャーズ』までご相談ください。

  • 2020.01.14
  • 実践ヒント

健康経営でのイベントの役割とパターン

健康経営のカギは社内活性化 2

前回のコラムでは、健康経営を実践する上でイベントはなぜ必要となるのかを解説してきました。今回は、健康経営の中でイベントの果たすべき役割はどういったものなのか、そして健康経営を実践する際に行うべきイベントにはどういうものがあるのかを、テーマに述べていきましょう。 健康経営を実践する際にイベントで果たすべきこと 健康経営を実践する際にイベントが果たすべきこと、それは、会社組織の中での横のつながりや、社員とその上司といった上下のつながりをつくることに他なりません。特に、ゆとり世代の仕事や人生に対する価値観のギャップが問題となっている今、若手社員と経営者をはじめとする経営層・マネジメント層とのつながりを強化しておくことが重要となります。人手不足の背景がある中、離職率の増加を防ぎ、元気に社員が働いていくことは、会社の存続を考える上でも最も重要な課題となっているからです。そのため、社内の“つながり”の重要度は高まってきています。しかし、必要な“つながり”は、社員同士、上司や部下、部署間、経営者と社員といった社内だけとは限りません。この『元気な会社をつくるプロジェクト』が提唱しているように、社内の“つながり”に加えて、社員の家族、協力会社、顧客や株主、地域や社会といった視点でも“つながり”を強化していく必要があります。社員が満足して働く環境や、仕事をスムーズに動かす環境に影響があるからです。昨今、IT技術の進化やインフラの整備により、システム化やアプリでの仕事の“効率化”を推進する流れがありますが、社内イベントで場をつくるということは、その対極にあたるといえるかもしれません。アナログでリアルな人と人の“つながり”を持つことは、一見、非効率に見えるかもしれませんが、共有体験をもてるので一体感や連帯感を醸成することができます。それこそが、健康経営におけるイベントの大きな役割といえます。 健康経営で行うべきイベントの種類・パターン 健康経営で行うべきイベントは、まずはスポーツやアトラクションで身体を実際に動かす機会を設けること、健康診断などで自分の身体や健康について意識するように促すことから始まり、元気に働ける環境をつくり出すために、役職に関係なく社員が集う場を設けて“社内活性化”するまで、幅広い範囲での展開が考えられます。しかし、その全てをカバーすることは難しいといえます。そのため、自分の会社の課題や状況にあった展開を絞り込んでいく必要があります。では、健康経営で行うべきイベントにはどのような種類・パターンがあるのか、その種類・パターンを体系的に分類してみましょう。 ①ネットワーク系上司や部下、部署間での社内コミュニケーションの強化を図ることができる社内イベントで、社内の人間関係を強化して、共通の体験をすることで会話しやすい環境を整えることになります。そしてこれは、先に述べた通り、社員同士や経営層と社員だけでなく、社員の家族、協力会社、顧客、株主、地域社会などとも関係を強化することで、より働きやすい環境つくりをすると共に、社員が誇れる会社にまで高めていくことにもなります。 ②アミューズメント系これには、エンターテイメント要素のあるイベントや旅行などが含まれます。このイベントでは、楽しさの演出を施して面白さや娯楽性を追求し、仕事と離れたシーンを設けることでストレス解消を図るために開催します。 ③ヘルスケア系社員の健康の維持・増進を直接的に図るために開催する社内イベント。体力を活用した運動やアスレチックを取り入れた社内イベント。これには、身体的あるいは精神的に健康になるという狭義の意味だけではなく、健康でのびやかに働くための「ウエルネス」要素の展開も含まれています。また、全員参加の場合は、性差や年齢差、体力差を問わない種目で実施する方が好ましいのですが、選手を選抜したり、条件で限定参加にして開催したりする場合は、選手を応援する形で全員参加するスタイルもあります。 ④スキルアップ系社内勉強会や社内セミナーなどを通じて、上下での情報力・技術力・ノウハウなどの差を縮めるための社内イベントで、情報共有することで、社内全体でのスキル向上を目指すものです。ノウハウ共有することで、社員一人一人の自己成長を促すことができ、最終的には会社全体でのクオリティーを底上げすることができます。 ⑤ウェルフェア系いわゆる福利厚生として行われる社内イベントで、社員やその家族の豊かな環境づくりを目指すイベントです。主に、サークル活動や食事会など、社員に対するサービスを提供するイベントとなります。また、最近では会社から社員への感謝として行われることもあります。 ⑥チャリティ系会社としてチャリティ活動やボランティア、CSR活動を行う社内イベント。その多くは、地域貢献や社会貢献を目指すものが多くあります。また、社員が独自で行う活動を会社として支援・推奨する形式で実施する場合もあります。 しかし、中小企業が、これらの全てを考えて、独自で社内イベントをスムーズに企画・運営していくには、ノウハウ、要因人数やその専門性などを手に入れる必要があり、問題点も少なくありません。そのような時は、社内イベントを専門に行う弊社、『イベントレンジャーズ』までご相談ください。