- 2020.01.15
職場の人間関係での悩みや働きがいを見失ったことなどにより陥る、新型うつのひとつである「社内うつ」。
特に働き盛りの中高年世代に多いと言われています。
従業員の長期休業や退職と密接する社内うつは、個人の問題だけではなく、企業の今後を左右させる、重大な社会問題のひとつです。
従業員の一人が社内うつを患うと、そのフォローに入る人材が必要となるため、本人だけではなく、周囲の労働力低下にもつながります。
この社内うつは、雇用管理制度が導入されず、従業員が「働きがい」を感じられない職場に多くみられる傾向があります。
従業員一人ひとりが働きがいを実感できる企業を目指すことが、社内うつを防ぐメンタルケアになり、従業員の定着率向上につながります。
今、企業では身体の健康診断だけではなく、メンタルヘルスケアまで含めた、心の健康管理も求められているのです。
企業が社内うつを防止するためには、研修制度や評価制度といった雇用管理制度の導入が欠かせません。
雇用管理制度を導入することで、今後自分がどうスキルを伸ばしていくのか、将来どうありたいのかと目標を定め、従業員が働きがいをもつためのサポートをすることができます。
また、企業が雇用管理に力を入れ、従業員を「個」として見つめることで、社内うつの早期発見へとつながります。
近年の傾向では社内うつの若年化が進んでいます。
これには、育成期間での教育が不十分なまま現場にだされ、上司や後輩との間で板挟みになり、過大なストレス負荷がかかることが主な原因として考えられます。
このまま若手の社内うつが進んでしまうと、労働力と生産性が低下するだけではなく、人材が育たたず、企業として成り立たなくなります。
雇用管理制度の導入、もしくは見直しをすることで、社内コミュニケーションを活発化させ、従業員の働きがいを刺激する、この職場環境の改善を行うことが、社内うつを予防し、優秀な人材を育て、ひいては企業の業績を向上させる鍵となるのです。
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