- 2020.01.15
優秀な人材を確保し、その人材を手放さないためには、いまや従業員満足度（ES）は無視することが出来ないものとなっていると言えます。
一昔前までは、募集の内容を工夫するだけで応募者は十分に集まっていました。
しかし、有効求人倍率が1.48倍と43年ぶりの高水準の中では、ESの低い企業はその時点で敬遠されてしまいます。
また、せっかく育てた社員もより良い職場へと移ってしまうことも考えられます。
それだけでなく、ESの低い職場では組織に沈滞感を感じたり、連絡が滞ったりなど、経営ビジョンが不浸透であり、企業の成長や生産性を憚る事象を多く引き起こしかねません。
これらの問題を改善し未然に防ぐためには、従業員の働きがいについて定期的に調査を行うことが重要です。
この定期的に調査を行うアンケートは、直接的に会社組織が行うものと外部の企業がコンサル的に行うものとあります。
直接的に会社組織が行うものに関しては、コスト面において大きな効果を得る反面、雇用主に直接意見をぶつけるという側面から、本来の働きがいに対する意見は出にくいというデメリットがあります。
一方、外部の企業が入る場合においては、コスト面で多少のデメリットこそ発生しますが、アンケートの制作から集計、分析において蓄積されたノウハウの元で運営されるメリットがあります。
働きがいとは、言い換えるならば前向きなモチベーションです。
このモチベーション次第では会社の生産性が上がりも下がりもするでしょう。
そのモチベーションを図る為には「会社が公平であるか」「会社を信用できるか」「会社を尊敬できるか」「会社に共感できるか」そして「会社に誇りが持てるか」が重要になってきます。
「金銭的なモチベーション」や「恐怖のモチベーション」では、従業員は本当の意味での働きがいを感じることができません。
強く、生産性の高い組織にするために、働きがいを調査するアンケートの実施がいま求められています。
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