- 2020.01.15
従業員が働きやすい環境づくりも大切ですが、働きがいのある企業づくりも大切なことではないでしょうか。
働きがいのある企業づくりにおける取り組みの1つに、メンタルヘルス対策があります。
身体や心の不調を訴える従業員に対して、正しいメンタルヘルス対策が必要です。
例えば、休職者の対応についてです。
休職者の対応は誰がするのかを明確にしておきましょう。
休職者本人も、誰が対応するかが不明確であれば、安心して休むことができません。
企業によっては、復職する際の意見書が届いたときに、窓口が決まることもありますが、それでは遅いでしょう。
休業することが決まってから、誰がキーパーソンとなって復帰までの流れなどをサポートするのかを決めておく必要があります。
休職者自身は、仕事に復帰できるのかなど、先が見えないことに不安を感じているはずです。
休職中は基本的に減給や無給になることが多く、安心して治療に専念できる環境を整えることが、働きがいのある企業づくりに必要なメンタルヘルス対策になります。
休職者の中には、主治医から復帰が可能との診断があっても、本人の意欲や回復レベル、職場の現状などを総合的に判断しなければなりません。
復帰してからは、休職していたことに申し訳なさを感じ、自分の能力に対しての不満や劣等感からストレスとなり、再び休職する人もいるのではないでしょうか。
休職や復職を繰り返すと、企業や本人も支障をきたします。
そのため、仕事や企業が本人と合っているかということも、キャリアの視点から見直すことが必要になるのではないでしょうか。
休業期間を定め、それまでに復帰できなければ満了で退職という制度を取っている企業も珍しくありません。
半強制的ではありますが、休職者が自分を見つめ直すきっかけを与えることも必要なのかもしれません。
働きやすさだけではなく、働きがいをどう高めていくかを考えることが、メンタルヘルスの不調や再発を防ぐポイントになります。
メンタルヘルス対策を見直し、従業員一人一人が働きがいを感じながら、健康的に仕事に取り組める企業づくりを意識してみてはいかがでしょうか。
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